教採大変革期に突入！ 押さえるべき2つの変化
教採の制度は年々変化しています。それは、質の高い人材の確保を目的として、受験者の増加をはかろうとしているためです。
受験者の増加をはかるため、大きく２つの策が実施されています。それが、①教採の早期化、②教採の複数回実施です。
つまり、①によって教採の受験日が早まり、これまでよりも早くに内定がもらえるように、②によって受験できる回数が増えることになるのです。
この変化を正しく理解した上で受験スケジュールを組み、対策していけば、変革前よりも圧倒的に有利に教採に臨むことができます。まずは変化の理解に努めましょう。
①教採の早期化
2025年実施試験は5月11日が標準日に！
教採の早期化とは、教採の受験日が早まることを指します。文部科学省が示した2025年実施試験の１次試験の標準日は、2025年5月11日（日）です。2024年実施試験の標準日は6月16日であったため、約１カ月の早期化となります。
これに伴い、各自治体で実施する試験の説明会や募集要項の公表、出願等も早まることとなります。１次試験だけでなく、試験に関わるすべての日程が１カ月（自治体によってはそれ以上）前倒しになる可能性があると理解しておきましょう。
試験日を変えない自治体も！ つまり日程が分散する！
ただし、試験日程は文部科学省が一律に決めるものではなく、教採の実施主体である各自治体が決定します。文部科学省が示したものはあくまで“標準日”であり、これに応じるかどうかは各自治体で判断してよいということです。
既にいくつかの自治体が、2025年実施試験の１次試験の日程を発表していますが、標準日に実施する自治体・実施しない自治体ともに見受けられます。つまり、試験を５月に早める自治体がある一方で、例年通り６・７月に試験を実施する自治体があるため、試験日程がこれまでよりも“分散する”ということです。
日程が分散することで、併願の選択肢が広がり、試験の間口がより広がることとなりそうです。
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