子どもたちが授業で学ぶ内容は、学習指導要領によって定められています。その学習指導要領が今、改訂に向けて動き出そうとしています。知識・技能重視から、資質・能力重視に変わり、革新的とも言われた現行学習指導要領が今般の改訂ではどのように変わるのか、教育関係者の注目が集まっています。
改訂作業は、文部科学大臣による諮問、中央教育審議会による審議を経て進められ、最終的に告示として新しい学習指導要領が示されます。その検討プロセスで出される諮問や審議のまとめ、答申等は、教員採用試験でも頻繁に問われるのでチェックしておく必要があります。
本特集では、学習指導要領の改訂に向けた最新動向をレポートした上で、現行の学習指導要領についても押さえるべきポイントなどを解説していきます。
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そもそも「学習指導要領」とは
学校の教育内容（教育課程）は、「文部科学大臣が定める」と学校教育法に規定されています（第33条など）。これを受けて、文部科学大臣が「告示」として示すのが、学習指導要領です。大臣が公示するものではありますが、具体的な内容は有識者（中央教育審議会）での検討を経て決められます。また、各教科の教科書も、学習指導要領に則ってつくられます。
速報！「大臣諮問」が出ました！
去る2024年12月25日、次期学習指導要領に向けた文部科学大臣の諮問が、中央教育審議会に向けて行われました。2025年実施試験で問われる可能性も大きいので、本誌では今後の特集等で取り上げる予定です。
