教採は、誰でも受験できるわけではありません。ここでは、受験する上で必要な要件について解説していきます。
原則として「教員免許状」が必要
教員になるためには、原則として教員免許状を取得している必要があります。大学生の場合は、採用時までに「取得見込み」であること、既卒者の場合は「取得済み」か、同じく採用時までに「取得見込み」であることが条件となります。当然、採用時に免許状が取得できていなければ、たとえ合格をしていても不採用となってしまいます。
また、取得している免許状の種類によって受験できる校種・教科は変わってきます。小学校教員を志望するならば「小学校教諭」、中学校理科の教員を志望するなら「中学校・理科」の教員免許状が必要です。なお、免許状を所持しない社会人が教員を目指す場合は、大学の通信課程などで免許状を取得する必要があります。
年齢制限は自治体によって異なる
かつて教員採用試験や公務員試験は、受験できるのは「40歳まで」というのが一般的でした。しかし、教員不足が進む中で少しずつ年齢制限が緩和され、現在は定年退職の１年前の「59歳まで」としている自治体が数多くあります。ただ、大学生等を対象とした「一般選考」と、既卒者を対象とした「特例選考」で、年齢制限が異なる自治体もあるので注意が必要です。
その他、取っておくと有利な資格等はある？
自治体によって、あるいは受験する校種・教科によって、取得していると加点される資格があります。例えば、中学校や高校の英語であれば、英検やTOEFL、TOEICの取得級やスコアによって加点されるケースが少なくありません。その他にも、手話通訳士、司書教諭、情報処理に関する資格などが加点されることもあるので、時間に余裕があれば取得を考えてみてもよいでしょう。
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